首都直下型地震の予測 

村井東大名誉教授が、首都圏直下型地震のリスクがきわめて高いことを公表している。こちら

彼の予測方法は、地震学会では無視されているようだが、過去の地震予測が当たっていること、さらに地表面の上下、水平動を継時的に見るという手法が、素人目にも正しいように思える。この予測に注目する必要があるだろう。

首都直下型地震が、今後30年間に起きる確率は、従来の予測でも70%と高率であった。この数値は、この期間に「まずは起きる」と考えておいた方が良いことを示している。村井名誉教授の予測は、それがきわめて近い未来に起きることを述べているだけだ。悠久の時間の流れからしたら、30年後も明日も違いはない。だが、我々の生活にとっては大きな違いがある。

もし首都直下型地震が起きたら、人や家屋への甚大な被害は当然のこと、物流、経済も大きな打撃を受けるだろう。ここまで中央集権化、東京への集中が進んでいるだけ、被害は深刻になる。それへの備えは、できているだろうか。

オリンピックの施設に数千億円の金をかけるよりも、地震の際の避難施設、インフラの整備(特に、道路わきの電柱を何とかすべき)を進めるべきなのではないだろうか。首都高速、地下鉄は、どうなることだろう。高層ビル内のエレベーター、ライフラインは大丈夫なのか。そこで火事が起きたらどうなるのか。先の東日本大震災でも、帰宅困難者がたくさん生じた。首都直下型地震では、あの時よりもさらにひどい状況になる。近郊の住宅でのライフラインはどうか。普段から足りない医療機関、社会福祉施設はどうなるだろうか。思いつくだけでも、東京は、リスクのある事象にあふれている。

パニックになる必要はないが、我々はできる範囲で準備をしておくべきだろう。

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